PDCAサイクルという言葉を、知らないという人はほとんどいないでしょう。

もはや、一般的なビジネス用語として定着した感じがします。

一方で、最近では、PDCAサイクルに代わってOODAループという理論が注目されていることをご存知でしょうか？

この記事では、

• OODAループとPDCAサイクルの違い
• OODAループが注目されている背景
• PDCAサイクルに代わって、OODAループが注目されている理由
• OODAループを学ぶのに最適な本

について、ご説明していきます。

PDCAサイクルとOODAループ

PDCAサイクルについて

PDCAサイクルとは、

• Plan→計画
• Do→実行
• Check→検証
• Action→改善

の頭文字をとったものです。

PDCAサイクルとはどんなものだったか、簡単に確認しておきますね。

PDCAサイクルは、意思決定と行動に関する理論です。

ビジネスではざっくりと、「計画と改善を繰り返す」くらいの意味で捉えている人が多いと思います。

もともと製造業の品質管理から生まれたもので、数年先が見通せる環境で活躍する理論です。

「車の部品の強度を、5年で20%アップさせよう」

「三年間で、コンビニの品切れによる機会損失を20%削減しよう」

「再来年の営業成績を30%アップさせよう」

というように、上層部が立てた計画を、現場が実行していきます。

OODAループについて

OODAループとは、

• Observe→観察
• Orient→情勢判断
• Decide→意思決定
• Act→行動

の頭文字をとったものです。

OODAループも、PDCAサイクルと同じく、意思決定と行動に関する理論です。

最近、PDCAサイクルに代わって注目され始めています。(理由は後述)

PDCAサイクルの起源が製造業であるのに対し、OODAループは朝鮮戦争の航空戦から生まれたものです。

戦争で戦っているパイロットが、激しい変化に対応しながら、スピーディに意思決定をしていくためのものでした。

PDCAサイクルが上層部からの指示をもとに、Plan(計画)を立てるのに対し、OODAループでは、現場が自ら意思決定を行います。

OODAループは、政治や経営などを始めとして、幅広い分野で活用されており、米国のビジネススクールでも教えられているようです。

環境変化が激しい、主に新規事業や基礎研究などで活躍します。

OODAループの概念図

OODAループを概念図にして表すと、次のようになります。

PDCAサイクルと違って、計画(Plan)からではなく、Observe(観察)からスタートしていますね。

上層部から計画を与えられるのではなく、現場が情報収集をして、自ら判断、決定、行動していくのです。

もちろん、大枠の目的や目標は上層部から現場に与えられています。

しかし、目的や目標を達成するための手段は、激しい変化に合わせて、現場が素早く決めていくのです。

OODAループが注目されている背景

OODAループが注目されている背景には、VUCAと呼ばれる社会情勢があります。

知らない方も多いかと思いますので、VUCAという言葉から説明していきますね。

 VUCAについて

VUCAとは、

• Volatility→変動性
• Uncertainty→不確実性
• Complexity→複雑性
• Ambiguity→曖昧性

の頭文字をとっている言葉です。

Volatility(変動性)

Volatilityとは、変動性という意味の英単語です。

AI、IoT、5Gといった技術革新によって、変化が激しい状況をさします。

新しい技術がどんどん生まれ、数年前の勝ちパターンが通用しなくなっている業界も多いでしょう。

Uncertainty(不確実性)

Uncertaintyとは、不確実性という意味の英単語です。

将来が見通せない状況を指します。

コロナウィルス一つとっても、十数年先、数年先すら予測が難しい現状です。

Complexity(複雑性)

Complexityとは、複雑性という意味の英単語です。

従来は、自動車業界は自動車業界のこと、小売業界は小売業界のことだけを考えていればよかったと思います。

最近では、業界の垣根、国境の垣根が薄くなりつつあると言えるでしょう。

GAFA(Google, Apple, Facebook, Amazon)を始めとした巨大IT企業が、業界、国境の壁を超えて、市場を奪いにきています。

Ambiguity(曖昧性)

Ambiguityとは、曖昧性という意味の英単語です。

絶対的な正解が見つからない状況を指しています。

従来であれば、より大きな資本を持つ、大企業が絶対的な力を持っていました。

しかし、今では、伝統的な大企業は、組織が大きく官僚的な文化ゆえに、激しい変化に対応できず、倒産してしまうケースも少なくありません。

アップル社では３ヶ年計画を「ドリーム」と呼ぶ

VUCAの時代で、将来が不確実であるいうことを示す事例を紹介します。

米国アップル社は、計画について次のようにとらえていると言うのです。

• 3ヶ月計画=事業計画
• 1カ年計画=中期計画
• 3カ年計画=ドリーム

アップル社では、3ヶ年計画を「ドリーム」と表現していると言います。(OODA Management, 原田 勉)

一般的な企業では、中期計画といえば、3~5年計画を指すことが多いでしょう。

イノベーションのスピードが早く、3年後なんて予測ができないという理由から、ドリームと表現しているというのです。

変化のスピードがどれほど早いかを示す、いい事例と言えますね。

なぜPDCAサイクルではなく、OODAループなのか？ 

VUCAの時代にPDCAサイクルがうまく回らない理由 

VUCAの時代にPDCAサイクルがうまく回らない理由は、変化が激しい環境のもとでは、うまく計画(Plan)が立てられないことが挙げられます。

PDCAサイクルにおいて、計画(Plan)は上層部が将来の予測にもとづいて立てるのですが、将来の予測が当たらない場合が多いです。

変化が激しい状況では、上層部が正しい情報、最新の情報を手に入れることが難しくなってきています。

上層部が、誤った予測から計画(Plan)を立ててしまうのです。

変化が激しい環境で、PDCAサイクルがどううまくいかないのか、具体的にご説明します。

まず、Plan(計画)の段階に、上層部が、

• 古くなった情報
• 誤った情報

をもとに、現場が実行するべき計画を作ってしまいます。

Do(実行)の段階では、現場がPlan(計画)を実行しようとしますが、そもそも計画の時点で失敗しているのでうまくいくはずもありません。

Check(検証)の段階でうまくいかなった原因を探すと、計画の段階で失敗していたことに気づきます。

Action(改善)の段階で、教訓を活かそうと、

• より新しい情報
• より正確な情報

を集めて上層部は改善策を考えます。

しかし、現場がDo(実行)する頃には、また環境が変わってしまい、改善策が空回りしてしまうのです。

VUCAの時代にOODAループが注目されている理由

VUCAの時代にOODAループが注目されているのは、OODAループでは現場に権限を持たせることで、激しい環境変化にスピーディに対応できるからです。

PDCAサイクルでは上層部がPlan(計画)をたて、現場がDo(実行)していたのに対し、OODAループでは現場がObserve(情報収集)からAct(実行)までの全てを行います。

戦場で戦うパイロットには、上司からの指示を待っている余裕はありません。

自分で情報収集を行い、戦況を判断し、意思決定して動いていかなくてはならないのです。

AI、IoTなど、変化が激しい時代には、戦場のパイロットのように意思決定をしていく必要があると言えるでしょう。

変化が激しい環境で、OODAループがどのように活躍するか、具体的にご説明しますね。

まず、現場がしっかりとObserve(観察)を行うことで、現場でしかわからない細部の情報や変化まで把握することができます。

次に、観察した情報をもとに、現場がOrient(情勢判断)を行います。現場にいる人間がリアルタイムで行うため、より専門的で、スピーディな判断ができます。

Orient(情勢判断)にもとづいて、そのまま現場がDecide(意思決定)をこないます。上層部とのやりとりが挟まない分、リアルタイムで実践的な意思決定となります。

Decide(意思決定)が終わると、速やかにAct(実行)に移されます。Act(実行)してからも、その結果や外部の状況変化を常にObserve(観察)し、スムーズに、Orient(情勢判断)、Decide(意思決定)、Act(実行)につなげていくのです。

PDCAサイクルと比較して、迅速にループが回るので、激しい変化にも対応できることがわかるでしょう。

OODAループを学ぶ人に最適な本

最後に、

「もっと詳しく、OODAループのことを知りたい」

という方に向けて、OODAループを学ぶのに最適な本を2冊ご紹介します。

どちらも、私が実際に購入して、読んでみてよかったと思う本です。

OODA LOOP(ウーダループ) – 次世代の最強組織に進化する意思決定スキル

最初にご紹介するのは、「OODA LOOP(ウーダループ) – 次世代の最強組織に進化する意思決定スキル」という本です。

OODAループの生みの親であるジョン・ボイド大佐に長年師事されていた、企業コンサルタントのチェット・リチャーズさんが書かれています。

少し難しいビジネス書ですが、アマゾンや書店で他の本と比べてみる限り、OODAループについてもっとも詳しく書いてある本だと感じました。

もともと海外の本ですが、2019年に日本版が出版されています。

OODA Management(ウーダ・マネジメント) – 現場判断で成果をあげる次世代型組織のつくり方

次にご紹介するのは、「OODA Management(ウーダ・マネジメント) – 現場判断で成果をあげる次世代組織の作り方」という本です。

神戸大学大学院で教授をされている、原田勉さんが書かれています。

先ほどの本「OODA LOOP(ウーダループ) – 次世代の最強組織に進化する意思決定スキル」の翻訳と解説を書かれた方のようです。

著者の方が日本人ということもあり、先ほどの本よりも、だいぶとっつきやすく、読みやすいと思います。

2020年8月に出版された新しい本です。

企業の事例がたくさん書かれてあって、理解が深まりやすい内容でした。

まとめ

環境変化が激しくなっている今、PDCAサイクルに代わって、OODAループが注目され始めています。

日本ではOODAループはまだ馴染みがありませんが、VUCAの時代においては、必要に迫られて定着していく可能は高いかも知れません。

特に変化の早いウェブ業界において知っておいて損はない言葉ですので、ご紹介しました。

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Paypay、LINE Pay、楽天Pay、Origamiなど「なんちゃらPay」が毎日のようにニュースで取り上げられてる今日この頃。
みなさんは使っていますか？

最近よく目にする「なんちゃらPay」の多くはスマホでのQRコード決済が多く、NHKの記事ではQRコード決済が急速に普及している背景として以下のように書かれています。

クレジットカードや電子マネーのように店側がコストのかかる読み取り装置を導入する必要がないので、小規模な商店や、屋台、観光地の人力車、球場でのビール販売といった場面でも活用できるのが特徴だ。

これ以外にも各社がQRコード決済に参入し拡大を目指す理由として「購買データの取得」「自社サービスの囲い込み」「他金融サービスへの入り口に」といった点が挙げられています。

利用する側としてはキャンペーンを行っている今、ポイントがもらえることもあって話題になっていますが、このままQRコード決済が主流となるかどうかは未知数です。
決済手段は他にも多数あり今後も新たなサービスが出てくると思います。今現在どんな決済手段があって今後どんな決済手段が出てくるのか、整理しておいてもいいかもしれません。

ビジネス特集 どれ選べばいい？乱立する○○Ｐａｙ | NHKニュース

決済を基礎から解説、7種類のオンライン決済と6種類のオフライン決済 誰でもわかるフィンテック｜ビジネス+IT

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2019年10月に延期されていた消費税の引き上げですが、先日の臨時閣議において「2019年10月1日に現行の8%から10%への消費税を引き上げ、軽減税率を導入すること」を表明しました。

軽減税率の対象となるのは、酒類を除く飲食料品と定期購読契約を結んでいる新聞です。
外食は対象から外れるため「イートインはどうなる？」という内容がテレビのワイドショーなどで多く取り上げられていますね。

日本商工会議所の調査によると、中小企業の約８割が軽減税率制度への準備に取りかかっていないそうです。軽減税率が導入されたときの課題として多くの事業者があげているのが「値札、価格表示などの変更」です。

価格表示で気になるのが、消費税が8%に上がったときに導入された「消費税転嫁対策特別措置法」。
消費税が5%だったときには支払いの総額表示が義務づけされていましたが、8%そして10%へと段階的に消費税率を引き上げることが決まったときに、事業者の負担を軽減するために「消費税転嫁対策特別措置法」が導入されました。
税抜価格や税込価格など、価格が誤認されないような措置がされていれば総額表示をしなくてもよい、という総額表示義務の特例があります。

「消費税転嫁対策特別措置法」の適用期限は平成33年（2021年）3月31日です。
この期限まではこれまで同様、税抜価格での表示はできますが、平成33年（2021年）3月31日を過ぎると消費税を含めた総額表示が必須となります。

とくにECサイトを運用されている方は消費増税に向けて前もって準備を進めているかと思いますが、ECサイト以外の方も対応すべき箇所がないか今一度確認しておいたほうがいいかもしれません。

消費税10％へ中小企業で課題山積み、８割が“軽減税率対応の準備手つかず” | ニュースイッチ

消費税の軽減税率制度について｜国税庁<

特集-消費税の軽減税率制度 ｜ 政府広報オンライン

No.6902 「総額表示」の義務付け｜消費税 ｜国税庁

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今の世の中、企業Webサイトがなければ仕事になりません。攻めの営業ツールのひとつとして認識している企業も多く、それを運用しているWeb担当者はもっとほめられてもいいですよね。
Web広告研究会が開催した「サイトマネジメントを侮ってはいけない！ ～2020年に向けて押さえておくべきWeb担当者が取り組むべき課題～」のセミナーではそのようなことも語られたようです。

セミナーレポートでは、4つのトピックについて議論された内容が書かれています。
その中で個人的に参考になったのが「災害発生時のサイトへの「お知らせ」対応」についてです。

豪雨、猛暑、台風、地震など2018年は規模が大きい災害が続きました。
配送やメンテナンスなどサービス・お客さまに影響が生じるお知らせを出すことは行なっているかと思いますが、興味深かった話は「お知らせを下げるタイミング」と「プロモーションの再開や実施を始めるタイミング」について大企業のWeb担当者の方も悩まれている、ということ。

他社の対応状況を確認したり、ウェブ担当者同士で相談したりしているそうです。

他にも、「GDPR対応」「モバイルシフト、常時SSL化」「Web担当者に求められるスキルと人材育成」についてまとめられています。

記事内にも書かれていますが、デジタルマーケティングが主流となっている今、Web担当者の役割や求められるスキルは広範囲にわたります。
ひとりでできることは限られています。どう課題に向き合い、社内・ベンダーとどう関わっていくのか、ヒントが得られるセミナーレポートです。

「企業サイトに災害時のお知らせはいつまで載せる？ 若手はどう育てたらいい？ ベテランWeb担当者が語った悩みと課題」2018年8月28日開催 月例セミナーレポート｜公益社団法人 日本アドバタイザーズ協会 Web広告研究会

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9月29日KADOKAWAより発売される書籍「ビジネスモデル2.0図鑑」の著者である近藤哲朗さんが、書籍の内容をnoteで全文無料公開をしています。

これ、すごくないですか？新しいですよね？
書籍の発売前に要約や一部を公開したり、書籍発売後に出版記念セミナーなどで抜粋版を配布したりなどは見たことがありますが、予約開始日に無料で全文です。
しかも自分でビジネスモデルを図解していくためのツールキットまで配布してくれています。

こういった形が書籍発売の新しいビジネスモデルになるのかもしれないですね。

人の行動の変化とともにビジネスモデルもさまざまな形が出てきています。
どんなビジネスモデルがあるのか？図解されたものでいろんなモデルを知りたい、成功しているあの企業はどんなビジネスモデルなのか、と個人的に思って、実は先日ビジネスモデルの書籍を買ったばかりでした。

でも書籍「ビジネスモデル2.0図鑑」があまりに衝撃的だったので、全文読んでいないのですがとても気になりさっそく予約しました。

ビジネスモデル2.0図鑑 #全文公開チャレンジ｜チャーリー｜note

画像：human pictogram 2.0 (無料人物 ピクトグラム素材 2.0)

アンブッシュ・マーケティングとは、オリンピックやワールドカップなど公式スポンサーがあるような大きなイベントで、公式スポンサーではないのにイベントロゴを無許可で使ったり消費者に勘違いをさせるような広告を出したりなど、いわゆる便乗商法を行うことを指している言葉です。

ロゴなど登録された商標を無断で使ったりなどで商標法における商標権侵害になることもあります。
また、消費者が商品やサービスを誤認してしまうような紛らわしいものであれば不正競争防止法の対象となってしまいます。
これ以外にも著作権法や景品表示法などにも気をつけなくてはなりません。

2020年に東京で開催されるオリンピックでは、アンブッシュ・マーケティングを規制する特別法が整備されることもあるそうです。リオや平昌のときには制定されています。

「東京オリンピックを応援したい」純粋な気持ちが「アンブッシュ・マーケティングである」と思われてしまうと悲しいです。
法規制はしっかりと理解して、よく分からない場合には法規制に詳しい社内の法務担当や士業の方に相談をしていきましょう。

アンブッシュ・マーケティングって何？ — 小売業が気を付けたい法律を知ろう | 理論と知識 | 流通業界「超入門」 | 商業界オンライン

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会員サイトやECサイトなどログインが必要なサイトでこれまで使われてきたログインパスワード。
2016年頃からパスワードに対する脆弱性について言われるようになってきました。

「パスワードを定期変更させる」「パスワードの文字数を増やす」「2段階認証にする」などさまざまなセキュリティ対策がとられてきましたが、各団体ではパスワードそのものについて見直す動きも出てきています。

FIDOアライアンスとW3Cはそもそもパスワードを不要とするプロトコルを開発しています。
また、プライバシーマークを発行する日本情報経済社会推進協会は、ネット利用時のパスワード定期変更については不要とする方針を出しました。パスワードの定期変更を求めてきたサイト運営をしている方は対応をする必要が出てきます。

大切な顧客の情報を守るためのユーザー認証の仕組み。今後の動きが気になります。

Ｐマーク発行機関も「パスワード定期変更は不要」　　：日本経済新聞

FIDOアライアンスおよびW3C、「パスワード」無用の仕組みを提案 | TechCrunch Japan

画像：ビジネスピープル無料イラスト素材

「営業は足で稼ぐ」「営業は経験と勘とセンスだ」と言われていた時代がありました。
忙しい営業マンの数字をあげるために営業効率化は必須なのですが、過去にはSFA導入で営業を管理することを優先して行った結果、より営業効率が下がったBtoB企業も多くあります。

最近では、BtoB企業の営業効率の課題のひとつである「新規開拓および見込み顧客の発掘と育成」を、デジタルマーケティングの力を使う動きが多く出てきています。

元記事では、デジタルマーケティングが営業部の営業戦略に与える影響についてまとめられており、メリット・デメリットが挙げられています。

BtoBデジタルマーケティングにおいて営業に与える影響は元記事に書かれていること以外にもあるように思いました。

デジタルマーケティング活用での理想的な営業戦略では、営業の仕事は確度の高い顧客のクロージングと既存顧客のフォローアップになってきます。
営業は数字が上がれば社内評価があがり、またインセンティブを獲得できる仕組みを取り入れているBtoB企業は多いと思いますが、デジタルマーケティングで体制を考えるときには、合わせて社内評価の仕組みの再検討もする必要があると個人的に感じています。

デジタルマーケティングが「営業部の営業戦略」と「営業効率」に与える影響 – BtoBマーケティングブログ

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2017年9月24日に開催された「HTML5 CONFERENCE」での講演資料です。

ページ表示速度がGoogleの検索順位を決める指標のひとつと言われており、またユーザーの表示スピードへの要求も高まってきています。
自分自身もスマホで見ているときに少しでもページの表示が遅いとすぐに離脱してしまいます。

「Webパフォーマンスの向上」とタイトルに書かれている記事を見るとテクニックに寄せた内容が多いのですが、この資料は経営者やマネジメント層にWebパフォーマンスの重要性を理解してもらうための説得材料となる資料になっています。

欧米では、Webパフォーマンス計測を日常的に行うことが当たり前だそうです。日本はかなり遅れているそうです。

「自分達を損害賠償から守るために品質保証をしなくては」というよりも、「自分達の仕事の価値、提供するサービスの価値を高め、差別化するための品質保証」として積極的に活用しませんか？

テクニックではなく、今、本気で取り組むべきWebパフォーマンス // Speaker Deck

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床尾さんのコラム「【プレミアム】AI導入は企業に何をもたらすのか？今何を考えておくべきか？」でも同じような内容を取り上げましたが、元記事では社長から「うちもAIで何かできないか？」と言われたときにやってはいけないことについてまとめられています。

上記床尾さんのコラムから引用します。

ビジネス現場におけるAIという言葉は、「自動的に」「効率的に」という結果を前提に語られるべきものではないと考えます。ビジネスやマーケティングの戦略上、限られたリソースの中で効率化するべき点を効率化し、膨大なデータから人間の限界を超える作業で導き出された新たな戦略的「可能性」を見出すツールとして捉えています。

達成したい目的や成果があって、AIはあくまで手段のひとつです。
社内で手段のすごさをアピールしたところで意味はなく、まず達成すべき目的があって、達成する手段のひとつとしてAIを考えることを忘れないようにしたいですね。

記者の眼 – 社長から「ウチもAIで何かできないか」と言われたときにやってはいけないこと：ITpro